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現在の地震情報

地震情報

日本と地震

地震災害が頻発しています。もともと地震の多い日本国では他国より地震災害への対応に優れ、 未曽有の震災であった東日本大震災から迅速な復興を遂げています。 地震という突発的な災害から多くを学びその貴重な経験から多様な対策、教訓を得て、これより発生する地震被害の軽減が可能と思われます。 さらに国家関係機関の統計学的予測や地震予兆メカニズム解明が急がれております。
地震災害への理解と準備を充実することでこれからの震災被害を減少させましょう。


地震のしくみ

プレート

地震の原因は、地球の表面を覆うプレートの運動と深く関わっています。 プレート・テクトニクスという言葉がありますが、 これは地球の表面近くで起こるさまざまな地学的な現象をプレートの運動で説明する学説です。

地震活動や火山活動などは、プレート・テクトニクスで説明できます。 地球の表面は大小十数枚のプレートと呼ばれる硬い岩盤で覆われています。

プレートはその下の比較的柔らかい層の上を、年間数cmの速さで、相互に水平運動しています。

そのため、プレートの周辺部には圧縮されたり、引っ張られたりする力が働きます。 このプレート運動が生み出す巨大な力が、地震を引き起こす主な原因です。

断層

断層

プレート運動による張力や圧縮の力は、地下の岩盤にひずみを蓄積させます。そのひずみに岩盤が耐え切れなくなると、 ある面を境にして岩盤が急激に破壊されて地震が発生します。

その破壊された面を断層面といい、既存の断層を動かしたり、新たに断層をつくったりする動きを、断層運動と呼びます。

断層運動は「正断層」、「逆断層」、「横ずれ断層」の3つの基本的なタイプに分けることができます。 これは、地下の岩盤に働く力の向きの違いが、断層面を挟んだ両側の岩盤に異なる動きを生じさせるためです。

正断層とは水平の方向に岩盤が引っ張られたため、断層面を挟んで上側の岩盤が下へ滑り落ちる動きをしたものをいいます。

逆断層とは、水平の方向から岩盤が圧縮されたため、断層面を挟んで上側の岩盤がずり上がる動きをしたものをいいます。

横ずれ断層とは、岩盤に圧縮や張力がかかって、断層面を挟んで、それぞれの岩盤が逆方向にずれる動きをしたものをいいます。

これには「右横ずれ断層」と「左横ずれ断層」があり、断層面を挟んで向かい側の岩盤が右側にずれたものは「右横ずれ断層」、 左側にずれたものは「左横ずれ断層」といいます。

なお、正断層と逆断層は、ともに断層面に沿って岩盤が上下にずれる動きをするので、「横ずれ断層」に対して「縦ずれ断層」と分類されます。

実際の断層運動では、地下の岩盤に働く力の向きは複雑なために縦ずれ断層と横ずれ断層の運動が合わさり、 断層面に沿って斜めの方向にずれるものが多く見られます。

しかし、縦ずれの量と横ずれの量が全く同じということは少なく、ずれの量が大きい方の呼び名で断層のタイプを表します。

このような地下の断層の動きは、地震波や余震の分布、地殻変動などにより知ることができます。

活断層分布

震度

地震の揺れの大きさは震度で表します。 震度は0.1.2.3.4.5弱.5強.6弱.6強.7の10段階で発表となり地震のエネルギーはマグニチュードです。 マグニチュードは対数での表現でありM1からM1.2で2倍になりM1からM2で32倍、M1からM3では1024倍です。

本震-余震型、前震-本震-余震型 の地震活動

本震-余震型の地震活動は、最初に規模の大きな地震が発生し、その直後から規模の小さな地震が多く発生します。 最初の大きな地震を「本震」といい、それに続く小さな地震を「余震」と呼びます。

余震は、本震を発生させた断層の周りの岩盤で、力のつりあいが不安定になるために発生すると考えられています。

余震の起きる場所を「余震域」といい、本震発生後から数時間程度までは本震で破壊された領域(震源域)とおおむね一致します。 その後、余震域はだんだんと広がっていきます。

余震の数は本震直後に多く、時間とともに次第に少なくなっていきます。 その減り方は、本震の直後は急激ですが、徐々に緩やかになります。

余震がいつまでも続くといった印象を持つのは、このためです。 また、本震のマグニチュードが大きいと、余震が収まるまでの期間が平均的には長くなります。

一部の地震活動の中には、本震に先立って規模の小さな地震を伴うこともあり、この地震を「前震」といいます。

このような地震活動のパターンは「前震-本震-余震型」といいます。 前震は、多くの場合、際立った特徴がなく、普段発生している規模の小さな地震と区別がつきにくいために、 本震が発生してから前震であったと判断されます。

群発型の地震活動

群発型の地震活動は、いきなり規模の大きな地震(本震)が発生するわけではなく、ある地域で次第に地震の数が増えて地震活動が活発になり、 その後、活動が激しくなったり、弱まったりしながらだらだらと活動が続く地震をいいます。

大抵の場合、震源は浅く、小さな地震が連続的に発生しますが、中にはマグニチュード5~6クラスの地震が混じることがあります。

1965年の松代群発地震や伊豆半島東方沖で発生する群発地震がよく知られていますが、 それらの多くは火山地帯の近くで発生しています。

そのような群発地震では、断層運動では説明できないような継続的な地殻変動が観測されることが多く、 マグマの岩盤内への貫入が進むことによって、岩盤内の力のつりあいがしだいに不安定になって、多くの地震が発生すると考えられています。

地震波

地震波

地震波には、地球内部を伝わっていく「実体波」と、地球の表面に沿ってのみ伝わっていく「表面波」があります。

実体波には、波の進む方向と同じ方向に振動するP波(縦波)と、波の進む方向と直交の方向に振動するS波(横波)があります。

大きな地震が遠くで起こると、最初に「カタカタ」と小刻みに揺れ、次いで「ユサユサ」というややゆっくりとした横揺れを感じ、 そのあとに「ユラユラ」というゆっくりとした揺れを感じます。

これは、地震波が、主に最初に到達するP波(縦波)と、その後に到達するS波(横波)、それに続く表面波から構成されているためです。

このような順番で地震波が到達するのは、地震波の進む速度が波の種類によって異なるからです。

地震による被害は主に揺れの大きいS波と表面波によってもたらされることから、S波と表面波を合わせて主要動と呼びます。 これに対して、P波による比較的小さい揺れを初期微動といいます。

表面波は、震源が近い場合にはS波との区別が難しいのですが、震源から遠い場合には、表面波のゆらゆらという揺れだけを感じることがあります。 これは、表面波が遠くにまで伝わりやすいという性質を持っているためです。

(縦波P波5~6km/秒 横波S波3~4km/秒 表面3km/秒)それぞれ速度が違います。その到達時間の差を元に震源地までの距離が算出されます。

地震

2秒なら12~18km、3秒なら18~27km。


長周期地震動

長周期振動

塀倒壊

地震が発生するとさまざまな周期を持つ揺れ(地震動)が発生します。長周期地震動とは、ゆっくり繰り返す長い周期の揺れのことです。

マグニチュードの大きな地震ほど長周期の波を出し、短周期の波に比べて減衰しにくいため、震源から遠くまで伝わります。

大都市では柔らかい堆積層が平野を厚く覆っているため、長周期の揺れが増幅されます。

近年、大都市圏を中心に住居の高層化が進むなど、高層ビルに関係する人は年々増加しています。

高層ビルは、長周期の揺れに共振しやすい固有周期(揺れやすい周期)を持っているため、長時間大きく揺れ続けます。

南海トラフ

南海トラフ

現在、地震について最も注目を集めている南海トラフ海域。 なぜ、ここまで注目を集めているのか、公表されているさまざまな情報をもとに検証してみましょう。

南海トラフは上のイラストに記されており、赤い線が示す場所におよそ4000kmの長さを持つ海溝(トラフ)といわれています。

およそ、200年に一度、マグニチュード8クラスが発生しています。 その中でもイラストの黄色の線が示す駿河トラフは1854年の安政東海地震から沈黙が続いており危惧されています。

このトラフ全域が連動して巨大で広範囲な地震が差し迫っているとされています。 特に、東日本大震災のようなマグニチュード9を超えることを想定し被害の全容を確認しています。

被害額は150兆円、災害救助法の適用は約700市町村になるという予測をしています。 また、想定される死者数が最大で40万人となることを想定しています。 発生確率は2043年までに70%と予想しています。

過去の震災

過去の震災

明治5(1872)年3月14日
M7.1 浜田地震 死者 555

明治24(1891)年10月28日
M8.0 濃尾地震 死者 7,273

明治27(1894)年10月22日
M7.0 庄内地震 死者 726

明治29(1896)年6月15日
M8.2 明治三陸地震 死者 21,959

明治29(1896)年8月31日
M7.2 陸羽地震 死者 209

大正12(1923)年9月1日
M7.9 関東地震(関東大震災) 死・不明 10万5千余

大正14(1925)年5月23日
M6.8 北但馬地震 死者 428

昭和2(1927)年3月7日
M7.3 北丹後地震 死者 2,912

昭和5(1930)年11月26日
M7.3 北伊豆地震 死者 272

昭和8(1933)年3月3日
M8.1 昭和三陸地震 死・不明 3,064

昭和18(1943)年9月10日
M7.2 鳥取地震 死者 1,083

昭和20(1945)年1月13日
M6.8 三河地震 死者 1,961

昭和21(1946)年12月21日
M8.0 南海地震 死・不明 1,443

昭和35(1960)年5月23日
M9.5 チリ地震津波 死・不明 142

昭和58(1983)年5月26日
M7.7 日本海中部地震 死者 104

平成5(1993)年7月12日
M7.8 北海道南西沖地震 死者 202 不明 28

平成7(1995)年1月17日
M7.3 兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)死者 6,434 不明 3

平成23(2011)年3月11日
M9.0 東北地方太平洋沖地震東 日本大震災 死者・行方不明者18,455

2016年(平成28年)4月14日
M7.3 熊本地震 死者131

地震対応

屋内
頭部保護を行います。厚手衣類、毛布、布団、座布団、雑誌、ヘルメットを使用します。 揺れの収まり始めたら周囲の安全を確認し電気ブレーカーを下げます。ガスの元栓を閉め暖房器具を停止させます。

テレビ、ラジオ、ネットなどで状況を確認し非常持ち出し品を持ち避難場所へむかいます。

直下型での強い揺れはすぐに建物倒壊する恐れがあります。 上部からの重量物に耐えられる空間を確保する必要があります。


屋外
塀倒壊

落下物、倒壊物を意識し建物、塀、電柱など周囲へ注意を払います。

また、地震の規模や場所により地割れが発生し墜落の恐れがあります。

足元の確認をし、地形が崩壊しやすいところ、川辺や雨で地盤がゆるんでいる場所より離れます。

海に近い場所であるなら高所へ非難します。

非難中は崖崩れに注意しましょう。


死亡要因

阪神淡路大震災の地震被害状況を確認しましょう。

死因